「腰痛が原因で職員が退職してしまった」
「慢性的な腰痛を抱えながら働いている職員が多い」
「人手不足なのに欠勤者が増えている」
介護施設の管理者様から、このような相談を受けることがあります。
介護業界では慢性的な人材不足が続いていますが、その背景の一つとして見逃せないのが“腰痛”です。
腰痛は介護職にとって非常に身近な問題ですが、放置すると離職や生産性低下につながる可能性があります。
今回は、介護職の腰痛による離職を防ぐために施設ができる5つの対策をご紹介します。
なぜ介護職は腰痛になりやすいのか
介護現場では、
・移乗介助
・体位変換
・入浴介助
・排泄介助
・中腰姿勢でのケア
など、腰に大きな負担がかかる動作が日常的に行われています。
さらに、人手不足による業務量増加や疲労の蓄積も腰痛リスクを高める要因となります。
腰痛が慢性化すると、
「この仕事を続けられるだろうか」
という不安につながり、離職のきっかけになることもあります。
方法① 腰痛を我慢する文化をなくす
介護職には責任感が強い方が多く、
「みんな頑張っているから」
「迷惑をかけられないから」
と症状を我慢してしまうケースがあります。
しかし、我慢を続けることで症状が悪化し、結果として長期休職や退職につながることがあります。
早めに相談できる職場環境づくりが大切です。
方法② 正しい身体の使い方を学ぶ
腰痛予防のためには、身体への負担を減らす動作を身につけることが重要です。
介助技術だけでなく、
・中腰姿勢の減らし方
・体重移動の活用方法
・負担の少ない姿勢
などを学ぶことで、日常業務による負担を軽減できる可能性があります。
方法③ セルフケア教育を行う
腰痛対策というとストレッチを思い浮かべる方も多いですが、実際には「何をすればよいか分からない」という職員も少なくありません。
施設全体でセルフケアの知識を共有することで、腰痛予防への意識を高めることができます。
重要なのは、忙しい現場でも継続できる方法を選ぶことです。
方法④ 腰痛が悪化する前に対応する
離職につながるケースの多くは、症状が重症化してから対応しています。
腰痛は突然起こるものではなく、日々の負担の積み重ねによって発生することが少なくありません。
定期的に職員の身体の状態を確認し、早めに対策を講じることが重要です。
方法⑤ 腰痛予防セミナーを活用する
近年では健康経営や職員定着の取り組みとして、腰痛予防セミナーを導入する施設も増えています。
筋膜カッパ整体院旭川店では、国際マッケンジー協会認定セラピストによる介護職向け腰痛予防セミナーを実施しています。
マッケンジー法は世界中で活用されている運動療法・セルフマネジメントの考え方です。
特徴は、
・短時間で実践できる
・職場で継続しやすい
・自分で症状を管理しやすい
・再発予防に役立つ
ことです。
単なる講義ではなく、介護現場で活用しやすい実践的な内容をお伝えしています。
腰痛対策は離職対策でもある
介護施設にとって職員は最も大切な財産です。
職員が健康に働き続けられる環境を整えることは、利用者様へのサービス向上にもつながります。
腰痛対策は福利厚生ではなく、人材定着のための投資と考えることができます。
筋膜カッパ整体院旭川店では、旭川市および近郊の介護施設向けに腰痛予防セミナーや法人契約のご相談を承っています。
「職員の腰痛を減らしたい」
「離職率を下げたい」
「職員向け研修を探している」
そのような施設のご担当者様は、お気軽にご相談ください。
介護職が長く元気に働ける職場づくりをサポートいたします。
